サルが二本足であるきはじめたころ

★創作コーナー
詩「サルが二本足であるきはじめたころ」

サルが二本足で歩きはじめたころ、発することのできたことばは「うー」「あー」「おー」の3つだった。

食いものやメス・オスをめぐってときどきケンカがおきたが、そのやりかたは、たたく、ける、かみつく、だきつくーーだった。

ときがたち、二本足のサルはやがてたくさんのことばを発明し、火をつかうことをおぼえ、道具をつくりだした。

ケンカの種が増え、そのための道具がつぎつぎにうみだされた。刀、鉄砲、爆弾、毒薬、核兵器ーー。

さらにときがたち、とうとう二本足のサルは一匹残らず死んでしまった。

 

チリ最高裁、スペイン大使暗殺事件実行犯3人の引き渡しを米国に命令

 外国の報道から目にとまったニュースをお伝えします。

 ピノチェト軍事独裁時代の南米チリで、1976年7月、スペイン大使・カルメロ=ソリア=エスピノサ氏が当局によって暗殺された事件で、最高裁は17日、米国に在住している被告人3人の引き渡しを命令した。

 アルマンド=フェルナンデス ラリオス(チリ人)
 マイケル=バーモン=タウンリー ウェルチ(米国人)
 ビルヒリオ=パス=ロメロ(キューバ人)

 ーーの各被告人。

http://www.latercera.com/noticia/nacional/2016/05/680-681069-9-suprema-solicita-a-eeuu-extraditar-a-implicados-en-homicidio-de-carmelo-soria.shtml
●判決文

 ソリア氏は亡命の手助けをしたことなどからピノチェト政府当局に狙われ、1976年7月14日、秘密警察DINAによって誘拐され、拷問を受けた末にサリンガスで殺害された。飲酒運転で川に落ちたかのような擬装工作もなされていた。

ガーディアン紙報道「フランス検察の捜査に日本政府協力約束」

 2020年東京五輪買収疑惑に関する英紙ガーディアン紙の続報を翻訳してお伝えしたい。

http://www.theguardian.com/world/2016/may/16/tokyo-olympics-japan-vows-to-fully-cooperate-with-suspicious-payments-inquiry

Tokyo Olympics: Japan to ‘fully cooperate’ with suspicious payments inquiry

【秘密口座への支払いに関するフランス検察の捜査に東京が全面協力約束】(2016/5/16 ガーディアン)

 秘密口座への支払いが2020年オリンピック開催地の東京決定に影響したのではないかという疑惑について、日本の首相がフランス検察の捜査に全面協力すると約束した。

「文部科学大臣に対して捜査に全面協力するよう指示した」

 安倍晋三首相は16日、語った。

 安倍首相はさらに、馳浩文部科学大臣からJOCと東京五輪招致委員会に対して捜査に協力するよう指示がなされたと付け加えた。

捜査の中心は、すくなくとも計2万ドル(280万シンガポールドル=2・2億円)におよぶ2度の支払いにある。フランス当局によれば、2013年の7月と10月、東京招致委からブラック=タイディングス口座ーーシンガポールにあるパパ=マサック=ディアク氏と関連のある口座に入金された。パパ=マサク氏は元世界陸連の会長で、不正によって辞任した。

 世界反ドーピング機構の独立調査報告によれば、ブラック=タイディングスの口座はイアン=タン=トン=ハン氏のもので、イアン氏はAMS社のコンサルタントを務めている。AMS社はスイスにある会社で日本の巨大な広告会社である電通と関連がある。

 AMSは国際陸連の商業権販売と営業を目的として設立された。

 パパ=マサク=ディアク氏は、収賄や資金洗浄、腐敗の容疑でフランス当局から指名手配されている。本人は疑惑を否定している。フランス検察当局によれば、マサク氏はマーケティングコンサルタントとして国際陸連に雇用されている。

 東京招致運動を率いたJOC会長の竹田恒和氏は、支払いは合法的であり、コンサルタント業務はおこなわれた、と強調した。

報道されている支払いについて、タン氏の会社から得たコンサルタント業務の対価であり、合法的である」と竹田氏と樋口修資元事務局長は述べた。

「適正な契約にもとづいており、すべて新日本有限監査法人によって監査をうけている」

 竹田氏はIOC(国際オリンピック委員会)の委員でもある。同氏によれば、コンサルタント業務には、招致運動の計画、国際ロビー活動、情報やメディア分析が含まれているという。

「われわれの意見では、得られた業務に対して金額は適正であり、疑わしい部分はない」「東京招致委の活動はつねにフェアで正しかった」と声明にはある。メッセージはIOCに送られた。

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